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岩崎言語教育プログラム開発
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岩崎言語教育プログラム開発

岩崎言語教育プログラム開発 (1992年〜)

Iwasaki Language Program Development (ILPD)
代表 岩崎美紀子
住所 〒153-0042 東京都目黒区青葉台4-1-1-10011

ILPD ロゴ

概要
1992年、MISJ(Mikiko Iwasaki's Systematic Japanese)の開発者岩崎美紀子の私的研究機関として岩崎言語教育プログラム開発(ILPD)が設立された。
設立当初の目的は、学習者にとって理想的な教授法を目指して開発した日本語教育・日本語教師養成システムMISJの完成であった。

しかし、1999年にはMISJが9割方完成の域に達したため、ILPDの目標はMISJの普及に変わった。それと同時に、2000年にはデジタル・ラーニング(株)、2001年には

(株)東芝e-ソルーション社の要請を受け、合計3つのe-Learning用プログラムを共同開発するなど、教材のさらなる充実、改善、新たなコンテンツやプログラムの開発に引き続き取り組んできた。

2003年5月末日に(株)クレデンシャル総合研究所と共同事業を結び一時実務から手を引いたが、(株)クレデンシャル総合研究所側の事情により2004年6月をもって契約を解除。元の形態に戻り、MISJ普及活動の一環として日本語教育事業、日本語教師養成事業を遂行するとともに、教材、コンテンツの制作・管理を行ってきた。

2003年末から、ベトナムを皮切りにフィリピン、中国、ミャンマーなどアジア各地で集合教育の実績を積む機会を得るなかで、少子高齢化に伴う日本語教育の社会的な位置づけの重要性を痛感。普及活動をさらに本格化するべく2005年7月に有限会社ILPDを設立。
岩崎言語教育プログラム開発は岩崎の研究機関としてそのまま存続。

2006年7月、e-Learningコンテンツ「平仮名と発音(英語版/ベトナム語版)」、「カタカナと発音(英語版/ベトナム語版)」完成

2006年10月、ベトナムで日経IT企業を立ち上げた経験をもつ丸山文幸氏を経営トップとして迎え、日本語教育メソッド「MISJ」の本格的な普及活動を開始。

2015年6月、有限会社ILPD解散

2017年3月現在
岩崎言語教育プログラム開発
代表        岩崎美紀子

 
1992年〜2017年3月までの実績
日本語教育実績
 

・プライベートレッスン(於東京)
約140名(欧米アジア諸国、オーストラリアを含む10カ国以上)
最年少15歳、最年長62歳


・グループレッスン(於国内外)
2003年11月〜12月、於東京:4名、12日間のトライアル実施
2003年12月、於ハノイ貿易大学:6名/18名、6日間のトライアル実施
2005年2月、CICCおよびVINASA共催、於ハノイ12日間(19名)トライアル実施
2005年3月、SMSの要請により於フィリピン12日間(15名)トライアル実施
2005年4月、USCデジアークの要請により於東京8日間(3名)トライアル実施

2005年、8月 TGMCの要請により於天津12日間(15名)トライアル実施

2005年、10月 CICCおよびMCF共催、於ヤンゴン11日間(13名)ミャンマープロジェクトマネージャー向け日本語コース業務委託

2005年、12月 CICCおよびDPT共催、於ホーチミン12日間(14名)ベトナムプロジェクトマネージャー向け日本語コース業務委託

2006年、3月 ナレッジオートメーション(株)韓国人社員研修(5名)実施

2006年、5月 (株)AICON韓国人社員研修(58名)実施

2006年、9月〜12月 CICC国内日本語研修、公募採択決定
2006年、8月 (株)AICONの要請により、於ソウル人力公団、初期教育実施(30名)
       *受け入れ先の教育方針と合わず、合意により8ヶ月の予定を12日間で終了
2006年、9月26日〜12月15日 CICC国内日本語研修(10名)
2006年、11月27日〜2007年、3月30日 於ハノイ4ヶ月
日産テクノベトナム社新入 社員日本語研修(4名⇒3名)
2007年、4月16日〜6月30日 於ハノイ2ヵ月半
JV-IT Co. LTD新入社員日本語研修(10名)
2007年、7月23日〜11月23日 於ハノイ4ヶ月
日産テクノベトナム社新入 社員日本語研修(7名)
2008年、5月12日〜8月 於北京 4ヶ月
尚般英才国際教育諮詢有限公司 エンジニア向け日本語研修(14名→13名)
2008年、7月1日〜8月29日
自然科学研究機構岡崎バイオサイエンスセンター兼生理学研究所
(研究者・博士課程大学院生計2名:ウズベキスタン、ブルガリア)
2008年7月21日〜2008年11月27日
日産テクノベトナム社新入社員研修(8名) 於ハノイ
2008年10月11日〜12月14日
総合研究大学院大学2008年度後学期
新入留学生向け日本語講座 (9名→8名)
2008年12月16日〜2009年8月
GNT(株)ベトナム人社員研修  初心者4名、既習者19名(2クラス) 於東京
2009年3月30日〜2009年7月9日 
尚般英才国際教育諮詢有限公司 (Sunby Talents Co.,Ltd.)
(12名: 初心者10名、既習者2名)於北京
2009年10月〜2010年2月 於ハノイ
Saomai Co. Ltd. 初心者(10名) 
2009年10月10日〜12月15日
総合研究大学院大学2009年度後学期新入留学生向け日本語講座 (12名)
於葉山
2010年4月12日〜2010年6月25日 
神戸電子専門学校/神戸情報大学院大学
(中国人留学生1年既習者9名)於神戸
2010年1月10日〜
アライアンス・ソフトウエア・ジャパン(株) 
フィリピン人社員  既習2名→3名 週1回 於東京
アライアンス・ソフトウエア・ジャパン(株)
2010年4月19日〜2010年7月23日
(15名: 初心者10名新入社員、既習者5名)於セブ(フィリピン)
2010年10月〜5月 
(株)東忠ソフトの中国人社員研修 既修者対象にbrush-up講座・ビジネス講座
2011年5月〜 (3月開始予定が震災により5月からに変更) 
コンゴ民主共和国国立教員大学(ISP)・慶応SFC長谷部研究室とのプロジェクトに
日本語教育用教材を提供、日本で養成訓練を受けた研究員が第一期(7名)、第二期(10月〜)を指導、現在は現地で訓練したコンゴ人教師8名とTA5名が日本語教育を継続実施中、学習者数41名
2014年10月〜11月 スーパーグローバル化けん引型大学 に採択された奈良先端科学技術大学院大学の 初年度の試みとして、新入生30名を15名ずつ2クラスに分け、申請書通り 2つの異なる方法で14回計28時間(最後の2時間は修了試験)の授業を 試行。そのうちの1クラスを担当。 終了後正式に採択。
2015年、(株)モビルスの社員に対しbrush-up 講座を実施
2015年、ハノイSUBARU日本語センターにて教師の実践授業を監督
2015年、2016年 10月〜12月 奈良先端大の正規授業として

WELCOME PROGRAMを実施
レッスン成果に関する詳細: MISJ概要と実績

 

日本語教師養成実績
 

1992年〜 :250名以上 (主としてプライベートレッスン)
◆2008年以降の実績
2008年1月〜3月:於大阪(韓国人1名+日本人1名認定)
文部科学省委託事業の一貫として
清風情報工科学院から参加要請を受けて実施
2008年4月〜7月(4か月) :於北京(中国人教師8名認定)
尚般英才国際教育諮詢有限公司 との共同事業として実施
2009年3月30日〜2009年7月9日:於北京 
尚般英才国際教育諮詢有限公司 (Sunby Talents Co.,Ltd.)
(中国人教師5名正式認定、ベトナム人教師1名WELCOME PROGRAM限定認定)
2009年10月〜2010年2月:於ハノイ
Somai Co. Ltd. (4か月)ベトナム人教師1名正式認定
2010年4月19日〜2010年7月23日:於フィリピン(セブ)
アライアンス・ソフトウエア・ジャパン(株)
(日本人教師1名正式認定)
2010年10月〜2011年5月:於東京
慶応大学SFC長谷部葉子研究室の要請により養成
(学生1名正式認定、2名WELCOME PROGRAM限定認定)
2011年3月〜11月:韓国ソウル
古賀会計事務所⇒(株)ナナスタイル
( 日本人教師1名韓国人教師2名WELCOME限定認定)
2012年2月29日〜3月13日:於コンゴ(民)キンシャサ
(日本人1名正式認定、日本人学生1名、コンゴ人学生3名WELCOME限定認定)
2012年10月〜12月:於東京、コンゴ人3名教師正式認定
2013年2月:於東京
(SFC学生2名教師認定、うち1名はWELCOME限定認定)
2013年3月(10日間):於コンゴ(民)キンシャサ
(コンゴ人1名日本人1名 正式認定、コンゴ人5名TA認定)
*TA: WELCOME部分指導許可
2013年8月(9日間):於コンゴ(民)キンシャサ
(コンゴ人3名TA認定)
2013年11月〜2014年1月:於鎌倉
(コンゴ人3名正式認定)
2014年6月〜8月:於鎌倉
(コンゴ人2名WELCOME教師認定)
2015年、2016年:於ハノイ
(ベトナム人4名正式認定 6人WELCOME教師認定)

 

教材開発実績
  内部使用の学習者用復習教材、テープその他(導入から中級まで)
内部使用の教師養成用教科書、教材、マニュアル(導入から初級終了まで)
e-Learning教材3種
集合教育用スライド(導入から初級修了まで)
論文その他
 

1995年
「結果の保証できる教育システムの条件」 日本認知科学会第12回大会
岩崎美紀子・大岩元(慶応義塾大学)

1995年〜1998年
米国外国語教育学会CSCにてworkshop開催

1997年
「日本語教授法『数の表現』」未発表
「日本語教授法『助詞と語順』」未発表

2003年 「e-Learning日本語教育教材の開発報告-独自に開発した日本語教育システムMISJの紹介を兼ねて-」CIEC(コンピュータ教育利用協議会)よりCD-ROM出版

2004年 CIEC2004PCカンファレンス論文集
「日本語教育用デジタルコンテンツ開発報告」

2006年 日本教育工学会発表 (岩崎 美紀子* 高橋 大伴)
   1. 「e-Learningの有効性を高める要素に関する考察」
     (日本語教育用e-Learningプログラムを事例に)
   2.Introduction of a Systematic Language Teaching Method

2007年、8月4日 日本語教育学会2007年度研究集会
第6回「実践研究フォーラム」にてポスター発表(岩崎美紀子*大岩元*高橋 大伴)
   1.科学的アプローチによる日本語教授法
   2・会話・作文力習得を目指す文法シラバス

2008年、8月6日 CIEC2008PCカンファレンス シンポジウム「情報技術と
日本語」にパネリストとして参加

2011年〜2013年、NHKワールドで放映中のTV番組
"Meet & Speak"の監修・台本作成担当

2014年、4月放送開始NHK教育テレビ(Eテレ)日本語教育番組
「使える! 伝わる にほんご」のテキスト執筆

 

照会先
日本学術振興会・ボン研究連絡センター長 小平桂一博士
 (前総合研究大学院大学学長、東大名誉教授)
慶応大学 大岩元名誉教授
早稲田大学 理工学術院 基幹理工学部 筧捷彦教授
慶應義塾大学環境情報学部 熊坂賢次教授
鹿児島大学水産学部 板倉隆夫博士
早稲田大学法学部 原田康也博士
奈良先端科学技術大学院大学
CICC
慶応大学SFC総合政策学部 長谷部葉子准教授
一ツ橋大学大学院伊藤友則特任教授

現在・過去取引先
慶応大学SFC長谷部葉子研究室
アライアンス・ソフトウエア・ジャパン(株)
(株)東忠
総合研究大学院大学
自然科学研究機構岡崎統合バイオサイエンスセンター
SaoMai株式会社(ハノイ)
清風情報工科学院
Sunby Talents Co.,Ltd.(北京)
JV-IT Co. LTD
(株)アストミルコープ
日産テクノベトナム社
BNFL Japan K..K..
ウェスト ドイチェ ランデスバンク(西ドイツ銀行)
IAEA国際原子力機関
CICC(財)国際情報化協力センター
USCデジアーク(株)

◆以下1992年以前
ビーコン コミュニケーションズ(株)
サン マイクロシステムズ
スターバックス コーヒー ジャパン(株)
カナダ ロイヤル銀行
ブリティッシュ アメリカン タバコ
ボーイング ジャパン
ノーテル ネットワークス
ブライス ウォーターハウス クーパース コンサルタント(株)
シティバンク
日本IBM
地球科学総合研究所
東京大学
慶応大学
三菱電機
住友商事


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